提供すべき支援の全体図

児童発達支援で提供すべき支援は、大きく分けると上記の図のように「発達支援」・「家族支援」・「地域支援」の3つです。

発達支援の中の本人支援は、こどもの発達についての側面から5領域にまとめられています。

しかし子供の成長発達に関することなので、5領域はそれぞれが独立しているということではなく、相互に関連し重なっています。

そして本人支援の大きな目的は、子どもが将来日常生活や社会生活を円滑に営めるようにすることです。

 「発達支援」は児童に提供される支援ですが、発達支援も「本人支援」と「移行支援」に分かれます。本人支援は重要な支援ですが、「移行支援」も同様に重要です。障害の有無にかかわらず全てのこどもが共に成長できるようにする移行支援において、児童発達支援は重要な役割を担っています。(インクルージョンまたはインクルーシブ教育と言われています。)それは、障害のあるこどもの発達状況や家族の意向などを確認し、地域において保育・教育が受けられるよう保育所等に行う後方支援です。以下に当事業所が実施しているまたは行うべき支援プログラムの概要をお示ししていますのでご参考にしていただければ幸いです。

支援プログラムの公表

当事業所の主な発達障害に関する療育指導方法は、児童一人に対して多職種の指導員2~3名によるデイスクリートトライアル方式で、米国での発達支援のプログラムを日本人に合った療育方法にして取り入れております。発達に課題のある児童の特性は様々で、その児童に沿ったプログラムによって保護者と一緒に臨床療育に取り組んでいく個別支援及び個別指導です。サービス利用時または3か月程度の綿密な行動観察が必要と認められる場合は、その結果を踏まえて再アセスメントを実施の上個別支援計画を作成または修正します。

専門的支援の概要

事案が多くなった発達課題への支援

医療連携協定機関

◇医療連携協定機関:東京慈恵会医科大学付属病院, 国立精神・医療研究センター病院

医療連携機関恩賜財団母子愛育会愛育病院、聖路加国際病院、日本赤十字医療センター、慶応大学附属病院、東京大学付属病院、うらちるクリニック、しんとみ子どものこころのクリニック 他